オフィスで確保すべき一人あたりの面積は、社員の快適さや生産性に大きな影響を与えます。広さが適切であれば仕事の効率やコミュニケーションが向上し、狭すぎると集中力が低下することも。本記事では、一人あたりの面積の目安や社員への影響、算出方法、一人あたりのオフィス面積が少ない場合の対策などについて解説します。
オフィスの一人あたりの面積とは
オフィスの一人あたりの面積とは、社員一人が占有できるスペースを指します。この面積は、快適な職場環境を構築するための基本的な指標であり、社員の集中力や生産性に大きな影響を与える重要な要素です。
一人あたりのオフィス面積には、法律で定められた最低基準と、オフィス家具メーカーが提案する快適性を重視した目安があります。例えば、労働安全法では最低限の面積が規定されていますが、オフィス家具メーカーは快適性や効率性を考慮した独自の基準を推奨しています。次に、それぞれの基準とその利点について解説します。
法律による一人あたりの面積の目安：約1坪
「労働安全衛生法」に基づく「事務所衛生基準規則」第2条では、労働者一人につき10立方メートル以上の気積（床面積と天井の高さ）を確保することが求められています。この数値を基に、オフィスの天井高を平均的な2.5メートルと仮定して計算すると、一人あたりの床面積は約4平方メートル（約1.2坪）に相当します。
この基準は、最低限の面積を確保するためのものです。しかし、実際にはデスクや設備類の占有スペースも含まれるため、社員が使用できる空間は約1坪程度に限られる場合があります。最低限の基準である点を踏まえ、快適な職場環境を目指すのであれば、さらに広いスペースを確保する必要があるでしょう。
オフィス家具メーカー推奨の面積の目安：およそ2〜4坪
オフィス家具メーカーが推奨する一人あたりの面積は、およそ2〜4坪（約6.6〜13.2平方メートル）です。この広さは、社員が快適に業務を行うための理想的な環境を提供するために設定されています。
このスペースが確保できれば、デスクやキャビネットなどの必要な家具を適切に配置できるだけではなく、十分な通路や作業スペースを確保することも可能です。その結果、社員の快適性が向上し、効率的な働き方を実現できるとされています。
メーカーの目安は、単に面積を広げるだけではなく、空間の活用を最大化するための工夫が求められています。
一人あたりのオフィス面積が社員に与える影響
一人あたりのオフィス面積は、社員の働きやすさや職場環境に影響を及ぼす重要な要素です。適切な面積が確保されれば、生産性やコミュニケーションが向上し、社員の健康リスクを軽減する効果も期待できます。ここでは、一人あたりの面積が具体的にどのような影響をもたらすのか、詳しく見ていきましょう。
生産性の向上につながる
適切な一人あたりの面積が確保されることで、作業環境が快適になり、社員の集中力が向上します。十分なスペースがあることでデスクや資料の整理がしやすくなり、結果として作業効率が大幅に改善されるでしょう。快適な職場環境は社員の意欲を引き出し、モチベーションを高める重要な要素となります。
社員の働きやすさにつながる
一人あたりの面積が十分にある職場は、社員にとって働きやすい環境となり、「この会社で長く勤めたい」と感じさせる要因となります。快適な職場環境は社員の満足度を向上させるだけではなく、離職率の低下にも寄与します。さらに、ゆとりのあるスペースで業務に取り組める環境は、職場への愛着や安心感を育み、社員の定着率向上にも効果的です。
コミュニケーションの円滑化につながる
十分なスペースが確保されているオフィスでは、部門やチーム間でのコミュニケーションが自然と活性化します。動線が確保されていることで、必要なときにすぐ相談や情報共有ができ、スムーズなやり取りが可能です。また、オープンスペースや共用エリアが設けられている場合、柔軟で活発な意見交換が生まれやすく、組織全体の連携力を向上できます。
健康リスクの軽減につながる
一人あたりの面積を十分に確保することで、空気の流れが良くなり、清掃も行き届きやすくなります。このような環境は、社員の健康リスクを軽減する効果があります。特に、密集したオフィスを避けることで、感染症のリスクを大幅に抑えられるでしょう。さらに、清潔でゆとりのある空間は、社員の健康を維持するうえで重要な要素です。
一人あたりのオフィス面積算出方法
一人あたりのオフィス面積は、社員の出社状況に応じて算出方法が異なります。それぞれの状況に応じた算出方法を確認していきましょう。
従来型の全員が出社するオフィスは「社員数から計算する」
従来型の全員が出社するオフィスでは、在籍している社員数を基に必要なオフィス面積を算出します。基本的な計算式は以下の通りです。
＜計算式＞
オフィス面積＝利用人数（在籍人数×出社率）×一人あたり面積
例えば、総床面積が500平方メートルで社員数が50人の場合、一人あたりのオフィス面積は10平方メートルとなります。この計算式は、外回り勤務のある企業やフレックスタイム制を採用している企業など、出社率が一定ではない場合に特に有効です。
実際の出社人数に基づいてオフィス面積を見積もることで、スペースの最適化を実現できます。
リモートワークを導入しているオフィスは「出社率から計算する」
リモートワークを導入しているオフィスでは、実際に出社する人数と席の余裕率を基に必要なオフィス面積を算出します。席の余裕率とは、出社する社員一人に対して割り当てる席数の割合を指します。
＜計算式＞
オフィス面積＝席数（在籍人数×出社率×席余裕率）×一席あたり面積
この計算式は、リモートワークが普及し、出社人数が変動する企業において特に効果的です。出社率と席の余裕率を考慮することで、柔軟に必要なスペースを調整でき、効率的にコストを抑えることが可能です。
一人あたりのオフィス面積が少ない場合の対応策
オフィスの一人あたり面積が少ない場合、スペースの効率的な活用が重要です。書類のペーパーレス化やフリーアドレスの導入、背の低い家具の選択、共用スペースの多目的利用など、限られた空間でも快適な環境を確保する工夫を紹介します。
書類のペーパーレス化をする
限られたスペースを有効に活用するためには、書類のデジタル化によるペーパーレス化が効果的です。書類をデジタル化することで、書類棚やファイリングキャビネットといった大きなオフィス家具を削減でき、オフィスの空間をより広く使えるようになります。
フリーアドレスを導入する
フリーアドレスを導入すれば、社員が固定席に縛られず、仕事の内容や気分に応じて自由に席を選べるようになります。この仕組みによって、特定の席が無駄に占有されることを防ぎ、オフィス全体の面積を効率的に活用することが可能です。
背の低いオフィス家具を選ぶ
背の低いオフィス家具を選ぶことで、狭いオフィスでも開放感を感じやすくなり、空間が広く見える効果があります。特に収納家具などを低めのものにすることで、視界を遮らず圧迫感を軽減できます。その結果、限られた面積でも快適な環境を維持することが可能です。
共用スペースを複数の用途で使用する
一人あたりのオフィス面積が限られている場合は、共用スペースを複数の用途で活用するのが効果的です。
例えば、会議室をフレキシブルなデザインにして、打ち合わせや研修だけではなく、集中作業スペースやリラックスエリアとしても使えるようにする方法があります。また、可動式の家具を取り入れることで、利用目的に応じて空間をすばやく変更でき、スペースの効率を最大限に高めることが可能です。
オフィス空間の最適化なら専門業者への依頼がおすすめ
オフィス空間を効率的かつ快適に最適化するには、専門業者への依頼がおすすめです。プロの視点から、企業のニーズに合ったオフィス環境を構築することで、社員が働きやすい空間を実現できます。
アイリスグループのアイリスチトセでは、年間1000件以上のオフィス移転・改修をサポートし、各企業のニーズに合わせた最適なオフィス環境づくりをお手伝いしています。専門業者に依頼することで、時間や手間を省きつつ、効果的なオフィス空間の改善が実現できます。
一人あたりの面積について、より詳細な情報をチェックしたい場合は以下も参考にしてください。
オフィス移転を検討中の企業様へ、オフィス移転に必要なチェックリストを配布しています。
オフィス一人あたりの面積を把握して理想的な空間づくりに活かそう
オフィスの一人あたり面積を把握することで、社員の生産性向上や快適な職場環境を実現し、スペースを効率的に活用できます。改装や移転時には、一人あたり面積を基準に設計することで、働きやすい環境づくりに役立ちます。専門業者に依頼することで、最適な配置やデザインの提案を受け、スムーズなオフィス環境の改善が可能です。
