「Plasma Guard PRO™ アイリスエディション」
株式会社JPMCの全事業所に導入
当社は、室内の空間や壁や机の表面に存在している菌やウイルスを除菌できる※1大規模空気清浄化の技術を採用した「PlasmaGuard PRO（プラズマガード プロ）™ アイリスエディション」を、賃貸住宅の一括借り上げを展開する株式会社JPMC（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：武藤 英明、以下「JPMC」）の全事業所に導入しました。
政府は、新型コロナウイルス感染症法の位置付けについて、5月8日に現在の「2類相当」から季節性インフルエンザと同じ「5類」に移行する方針を決定しました。また、基本的な感染対策として推奨しているマスク着用について、3月13日からは「個人の判断に委ねる」方針を決めました。
JPMCは、「持続可能な賃貸経営を」企業スローガンとして掲げています。今回、「PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション」の導入により、事業継続の観点から様々なウイルスによるクラスターの発生を防ぎ、「持続可能な賃貸経営」を担保していきます。また、内勤者の在宅勤務は70％を推奨しているものの、入社したての社員においては、オンサイトでの研修・指導が必要です。その際は、オフィスへの出社が必要であるため、社内での感染リスクを極力抑えることで、社員が安心して出社できるオフィス空間の実現に加えて、事業所の空調効率の改善を図るとともに、オフィス環境の更なる改善を目指します。また、WELL認証※2の取得も視野に入れ、全事業所導入の意思決定をしました。
「PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション」は、既存の空調機へ簡単に取付けられ、大空間の空気清浄が容易で、空気中に浮遊している微粒子を測定し、測定データを数値化して確認できるなど容易に効果を測定できます。また、置型可搬タイプは、AC100V電源を使用できるため工事が不要です。
当社は今後も、生活者や企業が直面している様々な課題の解決に貢献する商品を開発し、サービスを提供していきます。
■導入の概要
1．導入事業所、導入日、導入製品
| 事業所 | 導入日 | 導入製品 |
| JPMCシンエイ | 2022年 9月30日 | PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション |
| 北海道支社 | 2022年11月29日 | PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション 置型可搬タイプ |
| 城東管理センター | 2022年11月30日 | PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション 置型可搬タイプ |
| 中部支社 | 2022年11月30日 | PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション 置型可搬タイプ |
| 東京本社 | 2022年11月30日 | PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション 置型可搬タイプ |
| 九州支社 | 2022年12月14日 | PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション |
| 関西支社 | 2022年12月15日 | PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション |
PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション
PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション
置型可搬タイプ
2．導入効果
これまでは感染症対策として、JPMC全事業所で季節に関係なく窓を開放しておりましたが、導入後は窓の開放による換気が不要となり、節電効果が期待できるようになります。
3．今後の展開
JPMCでは、多様な働き方が容認されている環境下において オフィスに出社する社員がストレスなく、安心・安全に働くことができる環境整備に努めていきます。また、今回の導入をきっかけに、より働きやすい環境を整備するべくWELL認証※2の取得検討を開始しました。上場企業としての社会責務を果たす一環として、TCFD※3のフレームワークに則ってカーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを行っていきます。
- ※1 試験機関①：米国Innovative Bioanalysis社
空間除菌99.997%、対象ウイルス：浮遊した一種類のウイルス（試験時間：59分間、試験環境：36㎥）
表面除菌99.994%、対象ウイルス：付着した一種類のウイルス（試験時間：60分間、試験環境：1.5㎥）
試験機関②：EPA（米国環境保護庁）
空間除菌99%以上、対象ウイルス：浮遊した一種類のウイルス（試験時間：60分間、試験環境：85㎥） - ※2 米国の公益企業IWBI（International WELL Building Institute）が主導する、人々の健康やウェルネス、快適性などの視点で建物を評価する米国発の国際認証制度。
- ※3 Task Force on Climate-related Financial Disclosuresの略。企業に気候変動の影響を開示するように求める国際組織「気候変動関連財務情報開示タスクフォース」のこと。
関連サイト
（更新日：2023年02月13日）
