
アイリスグループ 2021年度大卒入社社員 過去最大規模の内定式を実施
本日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、内定者及び関係者の安全と健康への配慮や、感染拡大の防止という観点から国内外5か所をテレビ会議システムで同時中継し、来春入社予定者(大学卒)269名の内定証書授与式をおこないました。
本日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、内定者及び関係者の安全と健康への配慮や、感染拡大の防止という観点から国内外5か所をテレビ会議システムで同時中継し、来春入社予定者(大学卒)269名の内定証書授与式をおこないました。
当社が製造するマスクと同じ素材で作られた3層の排気フィルターと強力な5気筒二段遠心分離のサイクロン方式を組み合わせることにより、目に見えない微細な粒子までしっかり分離できます。そのためフィルターの目詰まりを抑えることができるので、よりきれいな排気を実現し、フィルター交換をしない場合でも3ヶ月後の吸引力を90%以上持続できます。
人気の高い40銘柄に対応し、それぞれの粒の大きさや水分値に合わせて炊飯工程を調整する炊き分け機能を搭載し、銘柄の特長を最大限に引き出して炊き上げられます。
掃除する場所に合わせて5つのアタッチメントを付属しており、床掃除からタンスの足元などの狭い隙間、布団など、様々な場所に合わせて最適なヘッドで掃除できます。全てのアタッチメントはスタンドと同じ場所に立てることで場所を取らずにすっきり収納でき、必要に応じてすぐに取り出せます。
当社は、本日8月25日、茨城県稲敷郡阿見町と「災害時等における物資供給に関する協定」を締結いたしました。本協定は、地震、風水害その他の災害が発生、または発生するおそれがある場合に被災者を救援するため、物資を迅速かつ円滑に調達、供給することを目的としています。これにより、災害時の町の要請に応じ、支援物資として日用生活品や食料品などの物資を供給することで支援を行います。
アイリスグループのアイリスフーズ株式会社は、栄養豊富な発芽玄米を手軽に楽しめる「発芽玄米」2種類を2020年9月15日より発売し、全国のホームセンターやスーパーマーケットを中心に販売します。
当社は、本日8月18日、奈良県田原本町と「災害時における物資等の供給支援に関する協定」(以下、本協定)を締結いたしました。本協定は、大規模な地震、風水害等の災害が発生した場合において、避難生活の質の改善を図ることを目的としています。これにより、災害時の市の要請に応じ、支援物資として生活必需品や食料品などの物資を供給することで支援を行います。
時々刻々と変化する国内外の環境変化に迅速かつ柔軟に対応できるよう自社の事業変革を積極的に進めています。新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、新卒採用の調整に踏み切る企業が全国的に増加傾向にあるなか、雇用問題への対応と、当社の事業拡大に伴う人材強化を図るため、2021年度入社の採用枠を拡大します。
当社はこの度、コウフ・フィールド株式会社(本社:福岡市、代表取締役社長 加治木 英隆)と業務提携基本契約を締結しました。これにより両社は、スポーツ施設事業における設計・施工などの事業領域の拡大と同時に、導入後の保守・管理までのサポート体制を確立することで、お客様が安心して使用できる環境を提供できます。
当社は、近年の健康の維持・増進意識の高まりに対応するため、茶碗1杯当たりのご飯の糖質を美味しく抑える「ヘルシーサポート炊飯器5.5合」(以下、ヘルシーサポート炊飯器)を、2020年8月7日より発売します。
新たに発売する「ライフラインボックス」と、既存のラインアップを拡充した「防災リュック」は、いずれも東日本大震災を経験した防災士が監修し、避難生活で本当に必要なアイテムを厳選した商品群です。
当社は、オフィス内でプライベート空間を確保しながら多様な働き方に対応できるパーソナルワーキングブース「WeBooth(ウィ・ブース)」を2020年8月1日より発売します。
自動調理可能なメニュー数は既存製品に15種類追加した80種類とより豊富になり、料理の幅がさらに広がります。自動メニューに加え圧力調理や低温調理、無水調理など6つの手動メニューを搭載しているため、作る料理に合わせて調理時間や温度を細かく調節できるため、幅広いアレンジ料理にも対応できます。
本年7月17日、令和2年サプライチェーン対策のための国内投資促進事業費補助金(マスク製品及び部材生産の生産設備導入)の補助事業者として採択が決定しましたので、お知らせします。当社は、宮城県角田工場の一部を改修してマスクの生産を開始しています。今後、マスクの国内安定供給に向けたマスク生産設備及びマスク関連原材料※1生産設備を導入し内製化することで、海外に依存しない供給体制を可能にします。
国産マスクの本格稼働に伴い、角田工場(宮城県)からの出荷を順次開始します。今後も生産設備を順次導入し、国内生産1億5千万枚/月※1の生産体制を構築します。